コロナ禍の国際交流のあり方共有　「国内大学オンライン会議」を開催（2/22）

2021年3月10日

コロナ禍における国際交流のあり方について、取り組みや課題などの共有を目的とした会議が令和3年2月22日、オンラインで開催され、国内外の大学関係者50名が参加しました。

会議は、コロナ禍で大学が直面している国際交流の現状と課題について、情報共有を行うことを目的に本学人文社会科学部国際交流委員会が企画。国際交流を担当している国内外の大学関係者が全体会とグループ討議で意見を交わしました。

全体会では5つの大学が国際交流の現状を報告。秋田大学市嶋典子准教授（高等教育グローバルセンター）は、地元法人と連携した留学生への食糧支援や、農家民宿を利用した留学生農家民泊活動など、地域と連動した国際交流事例を紹介。行動が制限され留学の意義を見いだせない学生がいることに触れ、対面行事の必要性と課題に言及しました。
また、愛媛大学アドリアナ・ヒディング助教（国際連携推進機構教育支援センター）は、自身の活動事例とアンケート結果からオンラインによる国際交流の可能性を提示。「オンライン講義に“満腹”の学生にとっても国際交流は“別腹”」と指摘します。
各報告者からは、学生・教職員の「オンライン疲れ」が指摘される一方、オンライン環境ならではの取り組みによる教育や交流機会の拡大など、示唆に富んだ報告がなされました。

グループ討議では、6つのグループに分かれて国際交流の現状と可能性について意見交換が行われました。台湾の大学の参加者からは、台湾内の落ち着いた感染状況によりこれまで対面での授業ができているが、今後オンラインが必要となった際の対応が課題との報告。モンゴルの大学の参加者からは、日本へ派遣する留学生が多い点に言及があり、コロナ禍における両国の入試の実施方法等の問題について指摘がありました。

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