人文社会科学部

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山形大学の教育研究上の目的

人文社会科学部の教育目標等

学部の目的

 人文社会科学部では、人文科学と社会科学の基礎的分野の教育・研究を通して幅広い視野と探究力を教授し、豊かな人間性に基づいた責任感と倫理観を持ち、社会の要請に対し、独創性と柔軟性をもって対応できる人文科学及び社会科学の専門的素養を持った人材の育成を目的としています。

教育目標

 山形大学の教育目標を踏まえ、人文社会科学部では、人文科学や社会科学の体系的な専門的知識を備え、分野横断的な科目の履修を通じて現代の課題に取り組む実践的能力を身に付けた人材の育成を目標としています。

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

 山形大学の卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)のもと、人文社会科学部では、基盤共通教育及び学部の専門教育を通じて、以下のような知識・姿勢・能力を獲得した学生に、履修コースに応じて「学士(文学)」、「学士(学術)」、「学士(法学)」、「学士(政策科学)」及び「学士(経済学)」のいずれかの学位を授与します。

1. 豊かな人間性と社会性

  1. 現代的な課題、特に地域の課題について関心を持ち、課題解決のために様々な立場の人々と意見を交換しつつ構想をまとめ、これを実行することができる。
  2. 将来の職業的課題に関し、社会の中での自らの役割を自覚しながら展望を描き、そのための適切な準備を実行することができる。

2. 幅広い教養と汎用的技能

  1. 学術的・社会的課題に関する高度な内容を、日本語によって適切に説明するとともに、日本語以外の言語によってもテキストを読み、コミュニケーションをとることができる。
  2. 情報機器の操作能力に加えて、情報セキュリティを含む情報管理能力を身に付けた上で、学術的・社会的課題を統計や調査によって分析し、効率的な情報発信や効果的なプレゼンテーションを行うことができる。

3. 専門分野の知識と技能

  1. 世界から地域に至るまでの様々なレベルの文化や社会制度に関して学び、現代的市民としての領域横断的な教養及び他者(異文化)を受容する能力を身に付けている。
  2. 人文社会科学の専門領域について中核となる学術的成果を修得し、これに関して問題を発見し、論理的・批判的思考の結果を意見としてまとめることができる。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

 山形大学の教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)に沿って、人文社会科学部学生が体系的かつ主体的に学修を進めることができるように教育課程を編成し、これに従って教育を行うとともに、明確な成績評価基準によって学修の成果を評価します。

1. 教育課程の編成・実施等

  1. 地域社会の現代的な課題の発見や解決に寄与できるように、企業や自治体あるいは海外の大学などと連携した多彩な実践科目を配置する。
  2. 将来の職業選択の準備が適切にできるように、キャリア関連の科目を配置する。また、1年次から高年次に渡って、インターンシップ科目を配置する。
  3. 日本語で発信する能力の養成を目指した演習科目を配置する。また、英語の幅広い能力を獲得するための科目を拡充する。さらに、多様な言語の能力を養うために、初修外国語を必修科目として配置する。
  4. 1年次の「情報処理」に加え、2年次以降において、社会調査法に関する講義、コンピュータ実習を交えて統計学の基礎を学ぶ演習及びデータ処理力を養成するための演習からなるジェネリックスキル科目を配置する。
  5. 現代社会で活躍するために必要な知識と教養を身に付け、他者や異文化への柔軟な理解力を養成するために、多様な教養科目や専門科目を編成する。また、クロス・ディシプリナリーな教育を実現するための学部共通科目群を配置する。
  6. 人文社会科学の高度な「専門知」を獲得し、論理的な思考能力を養うために、専門基礎科目と専門展開科目による体系的教育を編成する。併せて、充実した少人数教育による専門科目を配置する。

2. 教育方法

  1. 授業科目のナンバリングを定めて年次配置を厳密に行うとともにCAP制を実施することにより、卒業までの履修期間の無理なくかつ効果的な学修を促す。
  2. 主体的に学び続ける動機づけとなるような、実際的かつ学際的な知識と技能が身に付く教育を拡充する。
  3. 自ら課題を見出し、その解決に向けて探究を進め、成果を表現する実践的な能力を身に付けさせるため、学生が主体となる能動的な授業を拡充する。

3. 教育評価

  1. 学修の成果を厳格に評価するため、カリキュラムの点検を不断に行い、明確な成績評価方法と基準を策定する。
  2. 高年次に実施する基盤力テストを活用し、学修の到達度を評価する。
  3. 学生による授業改善アンケートや授業改善ワークショップなどの組織的な実施により、学生の主体的かつ自律的な学修を促すことを通じ、良識ある市民に求められる知識・技能・実践能力を評価する。

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